ネットビジネスの可能性・ネットを使った活用を考える。 　 インターネットのもたらした可能性としてビジネスを考えると、一言で言えば小資本で出来るということはネット創世記から言われていたことであるが、なかなか現実問題として数年間は絵空ごとであったと思います。

多くの企業がこの大きな可能性をビジネスチャンスに結びつけるべく、試験運用されていましたが、赤字運営のところが多かったようですが、現在はいわゆるネットベンチャーが登場し「楽天市場」が株式の上場を予定するという成功事例も出てくる一つの市場となりつつあります。

ネットビジネス初期に赤字であったであった理由は以下の点が挙げられると思います。
１.ネット接続という壁
当時はまだパソコンが一部のユーザーでまだ「ネットユーザー」が少なかったこと。
２.決済手段の確立が出来ていない点
まだ電子マネーのデフェクトスタンダードは無いのですが、まだ可能性を論じている段階でした。クレジットの情報流出の問題。
３.ネット接続にかかる料金の問題（プロバイダー・接続料金）
４.ネットで購入するという新しさ
数年たった今ではどうなっているでしょうか？
１．ネットユーザが増加し、主婦や子供にまで広がってきていますのでネット人口は増加の一歩をたどり一つのマーケットが出来てきています。
２．決済手段は、複数の電子マネーが乱立している点は変わりありません。セブンイレブンを中心とするコンビニ決済*1ローソン系を主体とする料金代行業者の登場。*2
クレジット決済であるが、注文サイトにおけるセキュリティシステムの強化により安心感を与えるように工夫されてきている。*3.
オンライン証券、インターネットバンキング（三和オールインワン）
3.プロバイダー料金の従量制から固定制への動き。低価格下。数年前は月額１万円以上の請求はざらでした。現在は2000円以下でアクセス回線も満足なプロバイダーが多い。
　電話料金に関しては、一層の価格引き下げ、ＮＴＴ抜きでの接続の選択肢が出てきます。テレフォーダイの24時間制であるIP接続サービスが月額8000円から4,500円に2000年5月より引き下げられるようです。*4.
ケーブルインターネット*5. 衛星インターネット*6. ASDLによる高速インターネットサービス*7.

*5,6,7の初期導入費用は高い。

無料接続サービス。（live door等）*8.無線接続（スピードネット）*9詳細不明

今年、夏くらいには試験接続を行っていた東京圏、大阪圏ではユーザーレポートなどで報告されると思われる。全国的には今年後半から来年にはユーザーの選択肢が増え恩恵が受けられると思われる。しかし選択肢が増え価格競争が行われるならありがたいが、これだけ接続手法が多いと友人からトラブルの問い合わせがあったらもうお手上げでサポート出来ないだろう。

4.上記1.2.3のインフラの整備とともに雑誌によるオンラインショッピングの特集や検索エンジンなどによるポータルサイトの一つの柱とネットショッピングが位置づけされてきています。1-4までが既に過去に予想されていた事実に関する発展系ですが、以下に挙げますのが新しいネットの可能性です。

補足：
*1.バーコードを印刷ユーザーが自宅でプリントアウトし店頭で払い込みします。難点は関西圏で店舗数が少ないことと店員がまだこのシステムに慣れていない点。店員の教育。*2.これは商品の発送や申し込みの段階で振り込み票があるのでユーザーが意識せず公共料金の振り込みと同様に扱える。通信販売の振り込み決済の強化として参入。
*3.まだ、ユーザー情報の流出のニュースは多く聞かれます。オンライン証券（マネックス証券）大手銀行、プレステーションドットコムなど。ソニー系が二つも挙がっています。

*4.１つの回線を数名で割り当てるようで最大64kbpsですが、筆者の関係する地区は23人で１つの回線を共有しているようです。まだテストサービス期間なので回線のキャパシティは公開されていません。プロバイダーがIP接続をサポートする必要があります。

従来のアクセスポイントも使用可能なのでモバイルユーザーにはありがたいサービスです。
初期導入不意用はNTT側に500円、回線設備工事2,000円、プロバィダー工事料500円
アクセス料金+520円/月と初期導入費が少ないので申し込みをした。

*5上り32kbps-10Mbps、下り32-10Mbpsの高速インターネットサービス。モバイル利用するのには別途プロバイダー料金が必要となるので月額基本料金6000円以外に費用を考えなければならない。入院の可能性の高い私たちには、使わない時もケーブルＴＶに支払いがあるので導入を見送った。
*6.上り56-128kbps(ユーザー−プロバイダー間の接続環境により異なる)下り1Mbps
アンテナ＋受信ボードが必要。PCIカードの空きがないと駄目。月/3,980円と別途上りデーターを指示するのに別途プロバイダー契約（Megawaveに対応の必要あり）と電話料金が必要。
*7.上り224-250kbps、下り512-1.5Mbpsまだ一部試験サービスで利用出来ない地域がほとんどであるのとISDNとの干渉する場合もあり実際のスループットが不明で、初期導入費用も含めユーザーのリスクがある。現在、筆者の居住地域では試験運用も行われていないので導入対象外。
*8.現在のところ筆者が試した限り何日も繋がらなくとても私が思う実用にに耐えないと判断した。
新しい可能性

A1.無料オークションの登場。企業だけでなく個人ユーザーの参加により活況を帯びてきています。

a.ヤフーオークション	b.Ｍｙ−Ｔｒａｄｅ	c.ebay　JAPAN	d.e-hammer
e.ヤフーオークションから派生した個人サイト成功例

A2.プレステーション２のオンライン販売の成功事例。
A3.ネット限定商品の販売
A4.プレゼント懸賞という名の下にユーザーの顧客管理、ダイレクトマーケティングの構築。
無料懸賞サイトの増大
ネットにおけるアンケートは日経サイトが精力的に行っています。個人情報は流さないとしてもマーケティング資料としては非常に優れたものになります。
A5.ネット広告（バナー）効果。広告インセンティブ。広告メールを見ることにより、商品と交換できるサービスや携帯電話の通話料を無料にするサービスがスタート。
ユーザーのホームページにバナーを張ることで収入を得られるサービスを仲介する業者の登場。
A6.無料イントラネットサービスの登場により「ノーツ」のようなアプリをメンバーがもたなくとも共通の連絡網として使用可能。
A7.ネット証券の増大
　1999年の株式手数料自由化によりインターネットを使用したオンライン取引の増加を見越し価格が飛躍的に低下しました。以下の３つに大きく方向性が出ているようです。
a.１回の取引量の手数料を下げることにより多くの取引を目指す。
b.定額料を払い取引回数を制限無くす。
c.情報を武器に価格競争に加わらない。

取引量が活発化し日経平均株価の上昇を期待したいものです。インターネットの膨大な情報量を如何に活用できるか？高額株の取引単位の変更、ミニ株の扱う証券会社の増加及びミニ株の手数料の更なる引き下げ、簡易な株式用語への変更し、野村証券がネット上でやっていた株価シュミレーションなどをネット対応型のゲームとして発売してはどうだろうか？オンライントレードに興味を持つ予備軍の非常に良いゲートウェイとなると思う。

アメリカのように多くのディトレーダーを排出させるためや市場活性化のためにも、30代ユーザにの掘り起こしにどうでしょうか？　To：証券会社さん。

勘違いしているおじさん　　００．９．１７　
　ホームページを開設していると最近「ネットビジネス」の意味をはき違えている輩がいる。例えば、掲示板に書き込みをマルチ投稿したり、掲示板中に記載されているアドレスに同じメールを送りつけて、不快な思いをさせていて、本人は罵声を浴びようが、費用対効果が多いのか、労をなさず宣伝活動が出来るのか、全く反省する余地がない。そういう投稿をしてくるくせにのうのうと現在、テレビからインターネットに接続できるセットボックスからメールしていますだとさ。ご苦労なことだ。
詳しくは私のホームページを見て下さいと言うので見ると、１Ｐだけ、おそらくそのネズミ講まがいの団体のところにページを置かせてもらえるのだろうか？そんな次元でネットビジネスを語って欲しくない。他人に迷惑を掛けつつ強引に如何にもという言葉を振りかざし、病気に成り立ての藁すがる人に誤解を与えるような行為はちょっと腹立たしい。ぬけぬけと私のページにも書き込んだので即刻削除し掲示板のアクセスを制限させていただきました。＊倉つとむさん
そういったおかしな話でＳＯＤ（活性酸素）話をしないで欲しい。せっかくまじめに「ＳＯＤ」の研究もしている人もいらっしゃいますし、腸管内でＳＯＤの発生を制御出来るなら非常に有用であることは私も知っているし、私自身学術書などで実は文章も書いている。この勘違い野郎の薦める商品にはその裏付けも無しにただ商品を売りたいだけである。今後ともこのような如何にもという医学に馴染みもない方に向けての専門用語を羅列して、商品の勧誘をするのを辞めて欲しい。最近別の掲示板にレシチン入りの食品が治ると書き込みまくっている方がいるが、学術的データーを示して欲しい。ヤフーメールの公開IDに自宅住所まで公開しているあなた！それが本当に効くのであれば、私の情報網から真っ先に連絡があるはずと思ううんですが・・・・皆さん気を付けましょう。健康食品に治った、＊＊病が良くなるのは薬事法違反の筈です。


補足：

*A2.小売り店経由の販売台数は， 3月4日，5日，6日の3日間で60万台だった。一方，インターネットを使う直販会社「プレイステーション・ドットコム・ジャパン」経由の出荷台数は12万台。合計で72万台とした。これは圧倒的な製品力を武器とし、商品スペックをマスコミ、雑誌などの特集により、ユーザーが商品を店頭で確認して買う必要が無いと判断出来る商品であった点と、小売店での入手よりも、ネットの販売予約の方が確実に早く入手出来るような方式にした点が挙げられます。

この成功の意味は、商品力もしくは価格競争力がネット販売にあれば卸業および小売りまでもが中抜きに出来、メーカー直販の可能性を大きく示唆したことにあります。

ユーザーが今後得られるメリットは先行入手、価格を安く入手可能、メーカーに対する意見の反映の可能性があります。メーカーは、ダイレクトマーケティングおよびユーザー登録をユーザー自体に行って貰えることによる処理の人員削減。

ユーザー要望の製品改良のスピード化。中抜きによる価格の低価格化または利益の確保が可能になります。

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